不動産投資で事業収支シミュレーションを綿密に行うことで不動産投資全体を数値化して可視化することが可能となります。
また不動産投資全体をシミュレーションで数値化して可視化することで短期的な視点だけでなく中長期的なスパンで起こり得るリスクを事前に把握しておくことができ将来にわたるリスクヘッジを事前に行うことができるようになるという大きなメリットがあります。
将来的に収益物件の価値が変動したらどうなるか？
空室が増えたらどうなるか？賃料相場が変動したらどうなるか？ローンの金利が変動したらどうなるか？
など事前にシミュレーションできていればいざそうなった時にも早く対策を打つことができるのです。
資金計画・資金調達のシミュレーション、キャッシュフロー計算のシミュレーション、節税・税金対策のシミュレーションなど、ここでは不動産投資のシミュレーションに関するコンテンツをまとめています。
不動産投資において初心者でも儲かる収益物件を目利きするためにはどのような視点を持って物件を選定すればよいのでしょうか？
収益物件の購入においては目利きが大切なことは言うまでもないのですが、具体的にはどのように考えてどのような視点で物件選定をすればよいのかという定義があいまいな人も多いと思います。
儲かる収益物件とはいろいろな定義があると思いますが、運営のリスクと収益性のリターンを比較して、リスクよりもリターンが上回っている物件だといえます。
例えば、空室や家賃の値下げなどの運営リスクはあるものの、収益性が明らかに上回っている利回り15％の高利回りの収益物件であれば、それは儲かる収益物件だと考える人が多くなります。
不動産投資で儲けるためには利回りの数値の大小だけでなく利回りから本当に儲かる収益物件なのかどうかを目利きできることが重要です。
この記事では、不動産投資の初心者が儲かる収益物件を目利きするために必要な不動産投資の利回りに対する2つの視点をご紹介します。
不動産投資が初めてのサラリーマンや公務員が新築ワンルームマンション投資をするのは儲かるのでしょうか？儲からないのでしょうか？
結論から言うと不動産投資が初めてのサラリーマンや公務員が取り組む不動産投資としては、ワンルームマンション投資はキャッシュフローが出にくい不動産投資になるのでイマイチな結果になるケースが多いです。
特に新築のワンルームマンション投資は家賃収入の割に物件価格が高いのでローンの月々の支払いが高くなりがちでキャッシュフローが出にくいです。
新築ワンルームマンション投資では家賃収入だけではローンの支払いができずに持ち出しになって困っているケースも多いです。
なのでサラリーマンや公務員の方が初めて不動産投資を行う上で何か特別な理由がない限り新築のワンルームマンションは買わないほうがいいです。
不動産投資初心者のサラリーマンや公務員がワンルームマンション投資を狙うのであれば物件価格がこなれた中古ワンルームマンション投資がおすすめとなります。
この記事では、不動産投資初心者のサラリーマンや公務員のワンルームマンション投資がまったく儲かってない理由をふまえて不動産投資が初めてでも儲かるワンルームマンション投資を考えていきます。
不動産投資で収益物件からインカムゲインを得る場合に、不動産投資ローンの借り入れを行っている場合は具体的には物件利回りと借入金利との差が利益となります。
簡単にいえば、金利1％でお金を借り、利回り7％で運用できれば、その差額である6％が利益になるということです。
この物件利回りと借入金利との差が【イールドギャップ】です。
利回りは一般的には表面利回りで表記されますが、ここでの利回りは実質利回りのことを指します。
不動産においては、
などの諸経費を控除した後の利回りを実質利回りといいますが、この実質利回りと借入金利との差をイールドギャプといい、イールドギャップが大きければ大きいほど利益が大きくなることになります。
この記事では、不動産投資のイールドギャップとはローンの借入金利と実質利回り(NET)との差のことで大きい方がよい理由をご紹介します。
不動産投資で投資トータルでの総利益を最大化させるためにはどこに着目してシミュレーションすれば良いのでしょうか？
不動産投資では、『収益物件を取得し⇒管理運営をして⇒最後に売却する』までの一連の流れを経て、最終的に利益がどれだけ出たのが確定します。
不動産投資の総利益とは下記の公式
◎不動産投資の総利益＝【売却金額-取得金額】+【総収入-総支出】
で計算できます。
つまり不動産投資で投資トータルでの総利益を最大化させるためには上記の公式の合計値を最大化させれば良いということです。
この公式において、
【売却金額-取得金額】に影響を及ぼすのが『物件価格』であり、【総収入-総支出】に影響するのが『投資回収額』だと考えて下さい。
この『投資回収額』と『物件価格』の合計値の推移を予測することで、その不動産投資の投資トータルでの総利益の最大化をシミュレーションすることができます。
この記事では、不動産投資の総利益の最大化の公式⇒『不動産投資の総利益＝【売却金額-取得金額】+【総収入-総支出】』をご紹介します。
会社員などの給与所得者であるサラリーマンの人や会社経営者においても、不動産投資からの家賃収入による副収入は、万が一本業での収入が途絶えてしまった場合のスペアタイヤとしての役割があります。
本業一本であればもしもその本業が続けられなくなった場合に全収入が途絶えることになってしまいます。
会社経営者にとっては年々世の中の移り変わりのスピードが速くなり流行り廃りの激しい昨今では、会社の業績が今年は良いけれど来年以降はどうなるかわからないということまでが極論あり得る世の中の風潮になっています。
これだけ経済の流れがめまぐるしく速くなっている現在においては、いつ何時会社の業績が悪化し最悪の場合倒産してしまってもおかしくはありません。
また、会社経営者自身がいつ病気やけがをして仕事ができなくなるかもわからないのです。
また、サラリーマンであっても、終身雇用などあてにできるわけもなく、会社自体も定年まで存続する可能性も高くはないため、いつ会社からの給料が出なくなってもなんとかなるような態勢を取っておくことは非常に大切です。
もしものときに会社はサラリーマンを守ってはくれないのです。
そのもしもに備えるために、収入があるうちに不動産投資で賃料収入によって副収入が入る仕組みをつくっておくことが非常に有効になるのです。
この記事では、副業の不動産投資ではキャッシュフローで本業年収の半分を目指すと安心な理由をご紹介します。
不動産投資を始める際に一棟収益物件と区分所有ワンルーム収益物件のどちらから始めるのが有利なのでしょうか？
結論から申し上げると、一棟収益とワンルームの『どちらから始めても構わない』です。
なぜなら不動産投資を始める際の状況や不動産投資の目的はそれぞれで一概に一棟収益かワンルームのどちらから始めたほうが有利とは言えないからです。
用意することができる自己資金と年収との兼ね合いで、とりあえず区分所有のワンルームマンションの一室を購入して不動産投資のスタートを切るのか、それとも一棟収益物件が購入できる程度に自己資金が貯まるまで投資開始を待つのかという選択になります。
自己資金もそれなりに用意できて年収が多いという人は最初から一棟収益物件を購入してもいいですし、区分所有のワンルームマンションを5室や10室を購入するという選択もあります。
一方で一棟収益物件と区分所有ワンルームマンションとではそれぞれに投資に際してのメリット・デメリットや物件的な特徴の違いなどがあります。
一棟収益物件から不動産投資を始めるにしてもワンルームマンションから不動産投資を始めるにしても、間違ったやり方で不動産投資を始めてしまっては不動産投資で儲けることはできません。
年収や用意できる自己資金の金額だけで投資先を選ぶのではなく、一棟収益物件と区分所有ワンルームマンションそれぞれが持つメリット・デメリットを理解して自分自身の投資目標にはどちらがよりふさわしいのかを考えることが大切になるのです。
不動産投資で物件の利回りを見る際に、
の2つの利回りがありますがどちらを重視するべきなのでしょうか？
不動産投資で儲けるためには表面利回り(グロス)よりも実質利回り(NET)を重視するべきです。
不動産投資の世界では一般的に利回りというと表面利回り(グロス)で表記される慣習があります。
表面利回り(グロス)とはその収益物件の満室想定の最大利回りのことをいいます。
極端な話をすると全室が空室であっても物件価格が安ければ満室想定の表面利回り(グロス)は高くなります。
しかし不動産投資で確実に儲けを出すためには満室想定の表面利回り(グロス)ではなく実質利回り(NET)で考えていく必要があるのです。
なぜ実質利回り(NET)を重視する必要があるのでしょうか？
それは不動産投資の投資回収を早めることがその不動産投資の利回りの最大化につながるからです。
この投資回収額は純収入のことを指します。
そして純収入は賃料収入から経費を差し引いた後の収入であり、この純収入の購入価格に対する割合が実質利回り(NET)だからです。
この記事では、不動産投資の利回りは表面利回り(グロス)よりも実質利回り(NET)を重視する理由をご紹介します。
不動産投資でリスクといわれるものはどのようなものがあるでしょうか？
など、様々なリスクが考えられますが、シンプルに考えると不動産投資のリスクは、
のどちらかかもしくはその両方です。
つまり、不動産投資のリスクは『収支が回らなくなることのリスク』に集約されるといえます。
この記事では、不動産投資を始める前に不動産投資家が知っておくべき3つのリスクとそれに対するリスクヘッジ方法をご紹介します。
不動産投資の利益とは手元に残るキャッシュフローのことだとお考えではないでしょうか？
これから不動産投資に取り組む人はもちろんこれまで不動産投資に取り組んできた不動産投資家でさえ実はなんとなく理解している感じの人も多いと思います。
なぜなら手元に残るキャッシュフローが多ければ多いほど利益が出ていると考える不動産投資家がとても多いからです。
普通に考えれば手元にキャッシュがたくさん残るほど、その不動産投資は儲かっているというイメージです。
しかし、いくら手元にキャッシュをたくさん残せても最終的に収益物件を売却した際にたくさん税金を取られてしまうとトータルでは儲かっていないことになってしまうのが不動産投資の利益の仕組みなのです。
不動産投資はあくまで入口での物件購入から出口での物件売却までの全体で利益を最大化させることが重要です。
目先のキャッシュフローを追うばっかりに最終的にトータルで利益を減らしてしまい損をしてしまってはもったいない結果と言わざるを得ません。
不動産投資で手取り年収1000万円を達成させるにはどのようなシミュレーションを行えばよいのでしょうか？
手取り年収1,000万円を目標にする場合、1棟ごとにキャッシュフローが200万円出るとすれば単純に考えてそれを5棟購入する必要があります。
物件の例でいうと、
であれば、
となり、1棟あたりの年間手取りキャッシュフローが200万円程度となります。
この記事では不動産投資家の1つの目標でもある、不動産投資で手取り年収1000万円を達成させるために必要な簡単不動産投資収支シミュレーションをご紹介します。
不動産投資指標のFCR(総収益率)をご存知でしょうか？
物件概要書に記載されている表面(グロス)利回りでは、その収益物件の実質の収益力をはかることはできません。
物件概要書に表面(グロス)利回りが10％、15％といった具合に記載されていても、表面(グロス)利回りは売主がたまたま現在貸している賃料を単純に売買価格で割ったものだからです。
不動産投資指標FCR(総収益率・フリーアンドクリアリターン)とは収益物件の実質の利回りであり実際の収益力を表します。
この記事では、FCR(総収益率)分析で本当に収益力のある不動産投資物件を数字で見極められる収支シミュレーション方法をご紹介します。
不動産投資で収益物件の表面利回りやNET利回りと同じくらい重要なのが
投下した自己資金(キャッシュ)に対するキャッシュフロー運用利回りがいくらか？
ということではないでしょうか？
全体での利回りとは別に投下した現金キャッシュに対してどれくらいのキャッシュフローリターンがあるのかを知っておくことは不動産投資において非常に大切です。
投下した自己資金に対するキャッシュフロー利回り計算を表す不動産投資指標がCCR(自己資本配当比率・キャッシュオンキャッシュリターン)です。
CCR(自己資本配当比率・キャッシュオンキャッシュリターン)を使って分析することで不動産投資に投下している自己資金(キャッシュ)がキャッシュフローベースでどれくらいの利回りで回っているのかを数値化して比較分析することができるようになります。
当然CCR(自己資本配当比率・キャッシュオンキャッシュリターン)の数値が高いほど効率よく自己資金(キャッシュ)を運用できているというわけです。
この記事では、不動産投資で自己資金の運用効率が一目瞭然のCCR(自己資本配当比率)分析法をご紹介します。
不動産投資では収益物件の購入に際して必要な金額の多くの部分を借入でまかなうことが多いと思いますが、金利以外での借入の調達コストを考えたことがあるでしょうか？
借入には、
の3つの要素があります。
金利が同じでも、借入額や返済期間が違えば年間の返済額は当然変動することになり、金利だけでは同一条件で借入の調達コストを比較することはできません。
K%(借入調達コスト・ローンコンスタント)は、この借入の調達コストを数値化した不動産投資指標になり、数値の大小で借入の調達コストを比較検討できるようになります。
この記事では、不動産投資の借入調達コストを同じものさしで数値比較できるK％分析法をご紹介します。
不動産投資でのレバレッジの安全性を計るものさしをご存知でしょうか？
投資はリターンが大きければリスクも大きくなります。
逆に必要以上に安全にいきすぎると、リスクは小さくなりますがリターンも小さくなってしまいます。
リスクが大きくなり過ぎないところで適度にレバレッジをかけて投資リターンを最適化したいものです。
そこで押さえておきたいのが、レバレッジの安全性を知るということです。
この不動産投資指標をDCR(負債支払安全率・デッドカバーレシオ)といい、レバレッジの安全性を数値化することができ比較検討に役立ちます。
この記事では、不動産投資のレバレッジの安全度を知るためのDCR(負債支払安全率)分析法をご紹介します。
不動産投資を行う上で儲けである収益に直結する不動産投資の利回りについてきちんと理解できているでしょうか？
不動産投資をする上でその儲けにあたる収益に直結する利回りの定義については確実に理解する必要があります。
この利回りの定義が理解できないと不動産投資を始められないと言っても過言ではありません。
不動産投資では常識的な用語ですが、間違って覚えていたり正確に理解できていない人も多いです。
利回りについては収益に直結するところでもありますので確実に理解することをおすすめします。
この記事では、不動産投資の利回りの定義とは？不動産投資の利回りの定義を深く理解して本当に儲かる高収益物件を取得する方法をご紹介します。
不動産投資において一棟収益の中長期的な修繕計画や修繕費用の積み立てまで考えて購入する人はほとんどいません。
購入した後も目先の修繕はその都度行いますが中長期での修繕などはどうしても先送りになってしまいがちです。
不動産投資のトータルでの利益を考える上で一棟収益の中長期的な修繕費用は原状回復リフォームなどに比べて多額の出費になり、万一その費用が捻出できなければ建物の老朽化が進みその後の入居率や売却時のリセールバリューに大きく影響することになります。
この記事では、収益物件購入後の10年後のキャッシュフローを左右する修繕費積立額の目安と修繕計画作成のポイントをご紹介します。
最近では横文字の指標を用いた不動産投資分析やキャッシュフロー収支計算書などもよく見られるようになってきました。
私自身としては日本語で意味が分かっていれば、わざわざ横文字を使わなくてもいいのではないかと思うのですが、不動産投資においても国際基準の横文字の指標を用いている資料が増えてきました。
それを使う人が増えているのであれば、やはり知らないよりは知っているほうが『話が速い』といえます。
内容を理解していればその呼び方が変わるだけでそれほど複雑な内容ではありません。
この記事では、不動産投資で収支シミュレーション計算書やレントロールによく使われるカッコイイ10の不動産投資指標をご紹介しています。
あなたは不動産投資での収益目標をどのあたりに置くでしょうか？
不動産投資での具体的な目標としては、キリの良い数字で不動産投資での月収100万円を掲げる人が多いです。
しかしながら月収100万円といっても定義は人それぞれで、
などひとくくりに不動産投資での月収100万円といっても基準は人によって様々です。
当然、税引後利益(キャッシュフロー)が月100万円なのが一番収入が多いことになるのですが、税率が個人・法人ともに人によってそれぞれなので比較しようがありません。
なのでここでは税引前キャッシュフローをベースに月100万円を実現する場合にはどうすればいいのかをここでは検討してみましょう。
税引前キャッシュフローが月100万円程度あれば、税金が40％かかったとしても不動産投資で月60万円程度残るのでひとまずは十分な収益が不動産投資から上がっているといえる水準だからです。
この記事では、不動産投資での月収100万円をキャッシュフローで確実に儲けるための不動産投資シミュレーションの事例をご紹介します。
不動産投資で収益物件を仕入れる際に、どの程度のレベルまでシミュレーションをしておけばよいのでしょうか？
まさか何もせずに利回りだけで収益物件を仕入れることはないとは思いますが、どこまでシミュレーションして収益物件を仕入れるかは人によって違いがあるものです。
緻密にシミュレーションしようと思えばいくらでもできるのですが、手間がかかりすぎて現実的ではありません。
不動産投資における収益物件の仕入れにスピード感は不可欠です。
良い収益物件ほど足が速くすぐに売れてしまうので良い収益物件を仕入れようと思えばスピード競争になることは否めません。
だからといって慌てすぎて儲からない収益物件をつかまされては本末転倒です。
不動産投資で収益物件を仕入れる際のシミュレーションで最低限押さえておきたいことは、
の2点にほぼ集約されます。
この記事では、不動産投資で収益物件を仕入れる前に行っておきたい資金計画と投資分析の不動産投資シミュレーション事例をご紹介します。
不動産投資でRCや鉄骨の一棟収益不動産とともに人気があるのが木造アパートではないでしょうか？
木造アパートでの不動産投資はRCや鉄骨造のマンションとは違って高層ではなく建築費も低く抑えられますので、一棟あたりの総額は低く抑えられることがほとんどです。
よほど土地が広い木造アパートでない限りは総額で1億円を超えるものは少ないと思います。
なので不動産投資の最初の一棟目として木造アパートを検討する不動産投資家も多いと思います。
この記事では木造アパートへの不動産投資を高収益化させるための投資シミュレーションを新築・中古別にご紹介します。
不動産投資をしていれば『レバレッジを効かせる』という言葉は日常的に使われると思います。
では『レバレッジが効いている』という状態は具体的にはどのような状態をいうのでしょうか？
それは、不動産投資指標を用いて簡単に説明することができます。
この記事では、不動産投資において『レバレッジが効いている』とはどのような状態なのかを不動産投資指標を用いてご紹介します。
細貝和弘
大阪府出身1976年生まれ。奈良県立奈良高等学校～神戸大学工学部卒業。東京日本橋の不動産会社に勤務。東日本事業部長。不動産業界では少数派の国公立大学理工系出身者です。新卒からの不動産業界キャリアも20年以上になりました。
大手不動産会社で法人営業部の責任者として任意売却部門をゼロから立ち上げた経験があり手前味噌ではありますが任意売却による不動産の再生支援コンサルティングでは他に負けない絶対の自信を持っています。弁護士や税理士などの士業のお取引先や、債権回収会社・サービサー、銀行などの金融機関などとのパイプに強みを持っています。
理工系出身者ならではの理論的な不動産投資コンサルティングと任意売却による不動産の再生支援コンサルティングが得意です。
不動産投資リスク回避の鍵とは？
投資とはゲインを得るため、すなわち儲けるための可能性の合理的追求です。投資を行う際に『儲かるかもしれない』というレベルでは投資ではなく投機であり、ただのギャンブルと言われても仕方のないレベルです。『ほぼ儲かる』というレベル以上でなければ投資とはいえません。不動産投資においてもリスクとは自分自身でマネジメントすべきもので自分の手でリスクをコントロールできうる限りはそれはリスクではありません。投資を行う際に正しい知識と情報を持つことこそが不動産投資においてのセンターピンであり不動産投資で失敗して大金を失うようなリスクをコントロールするための大きな鍵となるのです。丸腰で無謀な勝負をしてせっかくの投資を投機にしてしまい大損することは何としても避けなければいけません。大損どころかデフォルトして再起不能になってしまえばそれこそ終了だからです。
保有資格
宅地建物取引士
公認不動産コンサルティングマスター
賃貸不動産経営管理士
相続診断士
ファイナンシャルプランニング技能士