不動産投資で収益物件を管理していて急に突発的な出費が何百万円も発生しないか心配ではないでしょうか？
不動産投資をしていると突発的な出費が発生する場面に必ず遭遇します。
しかし安心して頂きたいのは払えないほどの出費は急には発生しないということです。
地震や火事など損害保険が効く要因以外で突発的に大きな出費が発生する可能性があるのは
の3つが挙げられます。
この記事では、不動産投資で発生しやすい突発的な3つの出費はいくらくらい発生してどう対処していけばいいのか？についてご紹介します。
不動産投資における貸主と入居者との賃貸借契約は大きく分けて、
の二種類がありますが両者の間にはとても大きな違いがあることはご存知でしょうか？
普通借家契約は契約期間が経過しても更新することで継続して入居できます。
一方、定期借家契約には更新の概念がないため入居者は原則として契約期間の満了とともに退去しなければなりません。
定期借家契約で継続して入居するためには貸主・借主双方の合意のもとに再契約をする必要があります。
つまり定期借家契約では不良入居者との再契約を拒否することができ立ち退きトラブルの長期化を防ぐことができるという大きなメリットがあるのです。
なのでもし可能であれば普通借家契約の入居者を定期借家契約に切り替えることができればより安全になります。
この記事では、不動産投資で貸主からの立ち退きを容易にするための定期借家契約切替術をご紹介します。
都心部では管理専門会社(PM)の認知度も上がってきているものの、地方などではまだまだ賃貸仲介店舗を持つ管理会社が独占的に頑張っているのではないでしょうか？
ミニミニやエイブル、アパマンなどが全国展開しています。
賃貸仲介店舗を持つ管理会社を検討する際に重要になるのが、
の確認を行うことで、そのエリアでの賃貸仲介店舗を持つ管理会社がどのくらいの影響力を持つのかが分かります。
この記事では、賃貸客付けが強い管理会社で不動産投資を高収益化する2つのポイントをご紹介します。
不動産投資においてサブリースの契約を上手に使って収益を上げていくにはどのようにしていくべきでしょうか？
不動産投資でサブリース業者に一括で借りてもらっているからといってサブリース業者に主導権を完全に渡してしまうと、いずれは借り上げ家賃をどんどん下げられてサブリース業者の思うつぼにされてしまいます。
など、貸主側が主導権を持った上で不動産投資のサブリースでの運営を検討していくべきです。
この記事では、不動産投資でサブリース業者の言いなりにならないためのサブリース契約内容3つの確認ポイントをご紹介します。
不動産投資においてプロパティマネジメント専門の管理会社への管理委託は、オーナーの利益の最大化を目指すプロである点できちんと機能するならば、オーナーにとって大きなメリットがあるといえます。
しかし、プロパティマネジメント専門の管理会社の業界はまだ歴史が浅く、数も少ないので、管理委託するにあたって気を付けるべきポイントも抱えているのが実情です。
プロパティマネジメント専門の管理会社は社員の転職も多く、給与も不動産の営業などと比べてまだまだ低いのが現状です。
プロパティマネジメント専門の管理会社のメリットと気を付けるべきポイントをきちんと把握して、管理委託を検討することが賃貸オーナーにとって重要だといえます。
この記事では、プロパティマネジメント会社への管理委託で気を付ける2つのデメリットについてご紹介します。
不動産投資において入居審査の基準を厳しくしすぎると空室が埋められなくなると思って管理会社とも相談して審査をゆるくしてはいないでしょうか？
空室を埋めるのも大変なのですが不良入居者を退去させるのはもっと大変です。
であれば、入居審査をオーナー自身もチェックして、できるだけ不良入居者を入れないようにする必要があります。
不動産投資において家賃収入は生命線なので空室を埋めていきたいのは分かりますが、長期の家賃滞納や動産を置いたままの夜逃げ、近隣とのトラブルを起こすような不良入居者をできるだけ水際で防ぐことも同じだけ大切です。
ここでは、不動産投資の入居審査で入居後に滞納したりトラブルを起こす不良入居者を阻止するための必須確認5項目をご紹介します。
不動産投資において収益物件の自主管理と管理委託はどちらのほうが良いのでしょうか？
自主管理でうまくいっている大家もいれば管理委託で成功している大家もいます。
自主管理と管理委託では大家の不動産投資に対する考え方に根本的な違いがあります。
自主管理と管理委託を比較して一概にどちらが良いということはできません。
しかしながらただ一つ言えることは規模を拡大して管理棟数が増えれば自主管理は物理的に難しくなるということです。
この記事では、不動産投資で収益物件の自主管理のメリットとデメリットとは？結局自主管理と管理委託はどちらが有利？について考えます。
不動産投資で管理業務を委託する賃貸管理会社の業務範囲は多岐にわたり、入居者募集広告の作成から媒体への掲載、管理計画やリフォームなどについてのアドバイスまでが管理会社の役割となります。
そのなかでも一番重要視しなければいけない点は、入居者募集に関する提案力だといえます。
賃貸付けの営業力ではなく入居者募集の提案力ですから、賃貸仲介店舗を持つ管理会社でも、PM専門管理会社でも必要な要素となります。
入居者募集の提案力がない管理会社が稼働率を上げている場合、単に家賃を下げて埋めているケースが多いです。
不動産投資で空室の稼働率を上げるためには家賃を下げることも最終的には必要になる場合もありますが、家賃を下げる以外の入居者募集の提案力を確認しておく必要があります。
また家賃設定を管理会社任せにするのではなく、オーナー自身でも本当にその家賃設定が家賃相場に対して適正なのかをチェックする必要があります。
なぜなら不動産投資における収入のほとんどが家賃収入であり、その生命線ともいえる家賃設定を簡単に下げることは、不動産投資の収支上で一番重要な問題でもあるからです。
この記事では、不動産投資で家賃を下げずに空室を埋める賃貸募集2つのポイントと安易に家賃を下げてはいけない3つの理由をご紹介します。
不動産投資において最も多い間取りはワンルームであり、賃借人は単身者で一人暮らしの場合が多くなる傾向にあります。
そして一人暮らしの賃借人が室内で誰にも発見されずに亡くなってしまうのが『孤独死』です。
不動産投資を行っていて一度も孤独死の経験がなければ、ニュースを見てもどこか他人事のような感じがするかもしれません。
しかし一棟マンションや一棟アパートなどで戸数の多い収益物件で不動産投資をしている場合はいつ孤独死に遭遇してもおかしくはない時代になっているといえます。
そして入居者の孤独死は何も高齢者だけの問題ではなく、単身者であれば、万一室内で何かあっても発見が遅れて手遅れになる可能性は必ずあるということです。
この記事では、不動産投資での入居者の孤独死発見の3つのパターンと孤独死発生後に取るべき対応5つのステップをご紹介します。
不動産投資における賃貸借契約の解約については、トラブルにならない限りはあまり関心がない人も多いのではないでしょうか？
賃貸の契約だけではなく、解約についてもオーナーはきちんと理解して、目を光らせておき、スムーズな処理で次の入居者募集へとつなげる必要があります。
賃貸契約の解約は、
の2パターンがあります。
当然ながらややこしいのはオーナー側から申し出るものになります。
また、賃貸契約が、
の場合でも異なってきます。
特に貸主からの契約解除には多くの制限があります。
賃貸契約の解約に関しても、無用なトラブルにならないためにもポイントを押さえて理解しておきたいところです。
また、賃貸借契約前に重要事項説明書をオーナー自ら確認しておくことも後々のトラブルの防止に役立ちます。
この記事では、不動産投資で大家都合での賃貸借契約の解約トラブルを未然に防ぐために大家が知っておくべき4つの防衛策をご紹介します。
任売マン
大阪府出身1976年生まれ。奈良県立奈良高等学校～神戸大学工学部機械工学科卒業。不動産会社勤務。東日本事業部長。不動産業界では少数派の国公立大学理工系出身者です。新卒からの不動産業界キャリアも20年を超えました。
大手不動産会社で法人営業部の責任者として任意売却部門をゼロから立ち上げた経験があり手前味噌ながら任意売却では他に負けない絶対の自信を持っています。
理工系出身者ならではの理論的な不動産投資コンサルティングが得意です。
保有資格
宅地建物取引士
公認不動産コンサルティングマスター
賃貸不動産経営管理士
相続診断士
ファイナンシャルプランニング技能士
