不動産投資の運用実績はPMとリーシングで大きく上下します。
不動産投資の運用利回りを最大化させるためには、ランニングコストとのバランスを取りながらのPMと空室を埋めるリーシングが必要となります。
◎不動産管理会社の選び方
◎賃貸借契約
◎定期借家契約
◎サブリース
◎修繕・リフォーム
◎家賃回収
◎家賃滞納処理
◎入居者とのトラブル解決
◎長期修繕計画
◎設備の点検
◎入居者募集業務
など、PM＆リーシング全般に役立つコンテンツをまとめています。
入居したばかりの入居者の部屋で水漏れがあり、管理会社の対応が遅れたこともあってクレームがひどくなり、結局その入居者が早期に退去してしまうなど、クレーム対応の体制がきちんと整っていないとせっかく入居してもらった入居者が早期に退去してしまうことになります。
クレームによる入居者の早期退去を防ぐにはどのような対策を取ればよいのでしょうか？
それには、事前と事後の対策があり、
の2つの対策が必要です。
この記事では、クレームが原因で入居者が早期退去するのを防ぐクレーム対策法をご紹介します。
通常の賃貸借契約では、強制執行するためには必ず確定判決などが必要になりますが、例外があるのをご存知でしょうか？
それは、賃貸借契約書を『公正証書』によって作成した場合です。
もし公正証書によって賃貸借契約を行っていれば、建物明渡請求訴訟を経ずに強制執行を行うことができます。
この記事では、公正証書による賃貸借契約についてご紹介します。
不動産投資に取り組んでいて困るのが予定していた家賃収入が入ってこないことです。
不動産投資で予定していた家賃収入が入ってこないパターンは
の2つです。
では不動産投資において空室で家賃が入ってこないことと家賃滞納で家賃が入ってこないことではどちらが損失が大きいのでしょうか？
実は家賃滞納のほうが空室よりもはるかに大家さんへの損失が膨らみダメージが大きくなります。
空室なら賃貸付けで部屋を埋めることができればそれ以降は家賃が入ってきます。
しかし家賃滞納は、
をかけて、
ことまでやって初めて空室状態にできることになります。
家賃滞納を長期間解決できないと、不動産投資家が被る損害額は逸失利益も含めて甚大なものとなりやすいのです。
この記事では、不動産投資で家賃滞納が起きたらどうする？不動産投資の家賃滞納トラブルを解決する8つのポイントをご紹介します。
不動産投資において家賃や敷金礼金、広告費の金額はどのように決めるのがいいのでしょうか？
まさか自分ではまったく調べずに管理会社の言われるままの設定にしていないでしょうか？
家賃・敷金礼金、広告費の水準は、基本的には周辺相場に合わせて設定します。
ある地域で単身用のワンルームの一棟収益物件を購入しようとしている場合、同じエリアのワンルーム収益物件の価格水準がどの程度なのかを調べる必要があります。
空室が多く、入居希望者数に比べて物件の供給数が多い場合は、平均的な価格設定では空室が決まらないという事態が往々にして発生します。
どのくらいの家賃設定が妥当なのかは、賃貸物件の検索サイトなどを見てもわからないことが多いので、いくらなら決まるのか？ということを、地元の賃貸不動産会社に直接聞くほうが確実です。
できれば収益物件の購入を決める前に、複数の不動産会社に聞いてあらかじめ確認をしておきたいところです。
この記事では、不動産投資での家賃・敷金礼金・広告費の金額の最適な決め方についてご紹介します。
不動産投資で遠く離れた遠隔地の管理会社とうまくコミュニケーションを取るコツはあるのでしょうか？
自分の自宅から遠方に収益物件を所有していると、頻繁に現地に物件を見に行くことは難しくなります。
それだけ、管理を委託している管理会社に頼らなければならない場面が増えると考えられます。
管理会社とのコミュニケーションがうまく取れていないと、一刻を争う時にお互いに歯がゆい思いをします。
また管理会社とのコミュニケーション不足が原因で入居者に迷惑がかかる場合もあり、最悪の事態では入居者離れを引き起こしてしまいます。
管理会社とのコミュニケーションをうまく取るには、管理会社から見て良いオーナーになればよいというのがひとつの答えです。
この記事では、遠隔地の管理会社とコミュニケーションをうまく取るポイントをご紹介します。
不動産投資で収益物件の管理を安心して任せられるような良い管理会社を探す方法はあるのでしょうか？
収益物件の管理を任せられる良い管理会社を探す方法を確立させることは不動産投資で成功するためには必須です。
サラリーマンや公務員の人で仕事をしながらさらに保有物件を自分で管理するという人もいますが時間的にも物理的にもあまりお勧めできません。
不動産投資の良いところは、
などの業務をアウトソーシングして他の人に任せられるところにあるからです。
この不動産投資のメリットを享受せず、経費を安くするためという理由で手間をかけるのは本末転倒になりかねません。
この記事では、不動産投資で収益物件の管理を安心して任せられる良い管理会社を探すための外せない2つのポイントをご紹介します。
不動産投資で収益物件の管理会社を選ぶ際に、大手や有名な会社であれば安心できると考えて安易に管理委託してしまってはいないでしょうか？
管理会社が大手で有名だからといって必ずしも思い通りに管理業務を行ってくれるわけではありません。
大手であるがゆえに、融通が利かなかったり制約があったりすることもあります。
管理戸数の膨大さから、機械的に処理されていると感じているとお聞きすることもあります。
この記事では、
をご紹介します。
不動産投資でサラリーマンや公務員の収益物件オーナーがやるべき大家としての仕事とはどのようなものがあるのでしょうか？
実は不動産を購入した後のオーナーの仕事というのはあまり多くはありません。
家賃の5％ほどを管理費用として支払い、管理会社に集金や入居者からの問い合わせ対応をやってもらっていれば、それこそ月1回送られてくる入金レポートを確認するくらいです。
100室以上保有していたとしても、既存の収益物件にはそんなに時間をかける必要がないのです。
ただし、このような状態に持っていくためにはいくつか押さえておくポイントがあります。
この記事では、不動産投資でサラリーマンや公務員の収益物件オーナーがするべき大家としての仕事のたった2つのポイントをご紹介します。
不動産の貸主側からの立ち退き請求時に立ち退き料が不要になるケースがあるのをご存知でしょうか？
不動産の貸主側からの立ち退き請求において家主側と借家人側の一切の事情を総合的に考慮した結果、家主側の解約申し入れや更新拒絶に『正当事由』があると認められる場合には、家主は立ち退き料を支払う必要はありません。
そして『正当事由』認められる場合以外にも家主が借家人に対し立ち退き料を支払うことなく立ち退き請求ができる場合があり、
の3つが代表的なケースとなります。
この記事では、不動産の貸主側からの立ち退き請求時に立ち退き料が不要になる3つの代表的なケースについてご紹介します。
貸主側からの不動産の明け渡し請求時に
の決定にあたって考慮される家主側と借家人側の事情には具体的にどのような事情があるのでしょうか？
立ち退き料の要否および立ち退き料の金額を左右する事情として
の3つが考えられます。
古い収益物件などは立ち退きをかけて更地にして売却したほうが結果的に高く売却できる場合が多々あります。
不動産投資を行っていくうえで最終的に利益を確定させる売却時の出口戦略として立ち退きに関わる諸事情を知っておくことはとてもプラスになります。
この記事では、貸主側からの不動産の明け渡し請求時に立ち退き料の金額を左右する家主側の事情と借家人側の事情の比較を行いながら見ていきます。
細貝和弘
大阪府出身1976年生まれ。奈良県立奈良高校～神戸大学工学部機械工学科卒。不動産会社勤務。東日本事業部長。不動産業界では少数派の国公立大学理工系の出身者です。
大手不動産会社にて法人営業部の責任者として任意売却部門をゼロから立ち上げた経験があり手前味噌ながら任意売却では他に負けない絶対の自信を持っています。理工系出身者ならではの理論的な不動産投資コンサルティングと任意売却による住宅ローン滞納問題解決コンサルティングが得意です。
銀行やサービサーをはじめとした多くの金融機関と弁護士や税理士などの士業の先生方とのコネクションを生かした情報収集と幅広い範囲での不動産コンサルティング業務を行っています。
当BLOGのご紹介
【一棟web.net】は一棟収益不動産投資と任意売却に専門特化した総合ブログサイトです。様々な情報が氾濫している中で不動産投資による資産形成を真剣にお考えの方に『真っ当な不動産投資による堅実な資産形成』をご提案しています。また住宅ローンの返済にお困りの方に『もしもの際の任意売却という問題解決手段』をご提案しています。
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宅地建物取引士
公認不動産コンサルティングマスター
賃貸不動産経営管理士
相続診断士
ファイナンシャルプランニング技能士
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