不動産投資でRCや鉄骨の一棟収益不動産とともに人気があるのが木造アパートではないでしょうか？
木造アパートでの不動産投資はRCや鉄骨造のマンションとは違って高層ではなく建築費も低く抑えられますので、一棟あたりの総額は低く抑えられることがほとんどです。
よほど土地が広い木造アパートでない限りは総額で1億円を超えるものは少ないと思います。
なので不動産投資の最初の一棟目として木造アパートを検討する不動産投資家も多いと思います。
この記事では木造アパートへの不動産投資を高収益化させるための投資シミュレーションを新築・中古別にご紹介します。
サラリーマンや公務員投資家が受けられる融資の限度額はいくらくらいなのでしょうか？
不動産投資の融資に限度額という概念はありませんが、一般的に個人だと2億円が最初のハードルとなります。
融資の限度額に規定はないのですが、2億円以上借り入れがあると、既存物件の積算評価や収益評価の計算が合格点であったとしても、残債の多さを理由に融資を断られる確率が高くなります。
この記事では、サラリーマンや公務員が不動産投資で受けられる融資の限度額についてご紹介します。
不動産投資をしていれば『レバレッジを効かせる』という言葉は日常的に使われると思います。
では『レバレッジが効いている』という状態は具体的にはどのような状態をいうのでしょうか？
それは、不動産投資指標を用いて簡単に説明することができます。
この記事では、不動産投資において『レバレッジが効いている』とはどのような状態なのかを不動産投資指標を用いてご紹介します。
不動産投資の融資においてメガバンクや地銀・信金、ノンバンク系などの金融機関によって融資基準は大きく違うのでしょうか？
一般的にメガバンクは不動産投資に対する融資のハードルが高く、地銀や信金は地域密着、ノンバンク系は融資の難易度は下がりますが金利が高めという傾向があります。
不動産投資の融資を受けるためには、各金融機関の特徴を知り、それに合った収益物件を持ち込む必要があります。
不動産投資の融資に対する各金融機関の姿勢は融資を申し込んだ個人に対する評価やタイミングによっても大きく変わってくるので例外は必ずあります。
また、同じ金融機関でも、支店や担当者によって審査結果が大きく変わることもあります。
しかし、金融機関ごとの基本的な融資しせいを押さえておかないと、やみくもに融資の打診をして失敗を重ねることになるので注意が必要です。
この記事では、不動産投資の融資におけるメガバンク・地銀・信金・ノンバンク系など各金融機関の一般的な融資基準についてご紹介します。
不動産投資で保有している収益物件の大規模修繕はどのタイミングでするべきなのでしょうか？
サラリーマンや公務員などの不動産投資家は特に大規模修繕を行う必要はありませんが、法人化して不動産投資を行っている場合は税金面を考慮して決めるとよいといえます。
大規模修繕とは、
などを行うことをいいます。
費用が数百万円単位でかかることも多く実施するかどうかは慎重な判断が必要となります。
この記事では、不動産投資で保有する収益物件の大規模修繕の費用概算と大規模修繕を行うタイミングについてご紹介します。
東証一部上場企業のアパート大手レオパレス21が運営するレオパレスアパートの施工に不備があり建築基準法違反が指摘されています。
最近では収益物件のポータルサイト
などで以前にもましてレオパレスの収益物件の売り物件がにわかに増えてきています。
以前からも売りに出ている物件は散見されましたが最近ドカンと増えた印象です。
売りに出ているレオパレス物件は全体的に利回りは高めで物件価格は安めに設定されていることがほとんどです。
特に建築不備の補修が済んでいないレオパレス物件はかなり安い価格で売りに出されているケースが見られます。
リスクがあってもそのリスク以上のリターンが見込めるのであれば投資としてはおもしろいと考えることは不動産投資のリスクの取り方としては間違ってはいません。
しかし勝負するにはそのリスクの根拠をできるだけ明確にしておく必要はあります。
この記事では、最近増えた売り出し中のレオパレス物件の購入の是非について考えようと思います。
消防点検と聞くと不動産投資の利益に直結するものではないので、取り組みになんだか後ろ向きな気持になっていたりはしないでしょうか？
不動産投資で一棟収益不動産を保有すれば建物管理では法令で義務付けられた消防点検を行うことは必須です。
なぜなら万が一火災が起こったときに消防点検を受けていないと不動産投資家であるオーナーの責任が問われてくるからです。
雑居ビル火災などで死亡者やケガ人を出したときに運営会社が罰せられているニュースを見たことがあると思いますがまさにその状況になります。
一棟収益物件のオーナーになったら必ず法定の消防点検を行うことを忘れないでください。
この記事では、不動産投資で必要な消防点検のやり方と収支に見込んでおきたい建物規模別の消防点検費用の目安【まとめ】をご紹介します。
確定申告時に不動産投資における売上(家賃収入およびその他収入)の計上で悩まれた経験はないでしょうか？
節税は利益をコントロールすることですが確定申告において利益のもととなる売上計上が間違っているとすべてやり直しになってしまいます。
損益計算書の売上(収入)の計上ではいくつか気を付けるポイントがあります。
この記事では、家賃収入を単純に計上すればいいと考えるのですが、確定申告時に不動産投資における売上の計上で意外に悩むポイントの解決策をご紹介します。
不動産オーナーが加入する火災保険で『水濡れ』の補償特約は付けているでしょうか？
水濡れの被害は、実は災害も含めてすべての被害の中で一番高い確率で発生しうるリスクといえます。
なので火災保険でカバーしておくといざというときに安心できます。
掛けている火災保険に水濡れ補償が入っているかは必ず確認して下さい。
そしてもし水濡れ補償に入っていなければ追加で入るか、掛けている保険に水濡れ補償がないような場合は違う保険会社の保険を考えることも必要です。
この記事では、不動産投資の火災保険で水濡れ補償を付けておけば漏水などの損害まで補償されるので安心できるワケをご紹介します。
不動産投資の保険の『建物電気的・機械的事故』補償特約とはどのようなものなのでしょうか？
建物電気的・機械的事故の火災保険補償特約は、
など、建物に付属した機械設備が突発的に動かなくなってしまったときの、修理費用や壊れた損害を対象に補償することになっています。
実は同じような損害で火災保険での補償が可能な場合があります。
なので火災保険の補償内容と建物電気的・機械的事故補償特約の補償内容がかぶって重複していないかを見直してみる必要があります。
この記事では、不動産投資の保険の建物電気的機械的事故補償特約の特徴と補償特約を付ける場合のポイントをご紹介します。
任売マン
大阪府出身。奈良県立奈良高等学校～神戸大学工学部機械工学科卒業。不動産業界では少数派の国公立大学理工系学部の出身者です。新卒で足を踏み入れてから不動産業界でのキャリアも20年以上になりました。東京日本橋の不動産会社に勤務。東京支店長。東日本事業部長。
大手不動産会社で法人営業部の責任者として任意売却部門をゼロから立ち上げた経験があり手前味噌ではありますが任意売却による不動産の再生支援コンサルティングでは他に負けない絶対の自信を持っています。
今まで取引を重ねてきた弁護士や税理士などの士業のお取引先や、債権回収会社・サービサー、銀行や保証会社などの金融機関との太いパイプがあり、数多くの任意売却をまとめてきた経験と実績をもとに住宅ローンの滞納でお困りのあなたのトラブル解決の一番のミカタでいたいと思っています。
BLOG管理人より
当ブログは任売マンが運営管理する任意売却による住宅ローン滞納トラブル解決に専門特化したブログサイトです。
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保有資格
宅地建物取引士
公認不動産コンサルティングマスター
賃貸不動産経営管理士
ファイナンシャルプランニング技能士