一棟収益不動産投資の最大のメリットであり最大の強みでもあるのが少ない自己資金で銀行をはじめとしたローンの借り入れができ大きな金額の投資を行えるというところにあります。
このことを不動産投資でレバレッジをかけるとも言います。
普通のサラリーマンや公務員などが一棟収益不動産投資の元手資金として何千万円も用意することは簡単ではありません。
その元手が貯まるまで待っていては膨大な時間をロスしてしまいます。
しかし不動産投資は不動産を買うためにローンを組むという自然な成り行きで借り入れを起こすことができるので少ない元手でも大きな金額の収益物件を購入することができるようになるのです。
なので不動産投資においてはローン付けの上手い下手が不動産投資の規模拡大と不動産投資からのキャッシュフローの多い少ないに絶大な影響を与えることになります。
不動産投資ローンの審査の仕組み、銀行担当者とのやり取り、返済比率の考え方、フルローンやオーバーローン、銀行評価の出る物件、銀行タイプ別の融資エリアと金利、銀行別の特徴、会社員のローン戦略、経営者のローン戦略など、ここでは不動産投資のローンアレンジメントに関連するコンテンツをまとめています。
不動産投資で収益物件を探す際に融資を使う場合は銀行融資とひも付けて探すことができているでしょうか？
不動産投資で収益物件を探す際にやみくもに探すのではなく自分の購入可能エリア内で探すようにします。
なぜなら、収益物件を買うのには銀行融資が不可欠であり銀行の融資可能エリアでしか融資を受けられないからです。
銀行によって融資可能エリアが異なるため、自分の使える銀行によっておのずと収益物件の購入可能エリアが決まってきます。
この記事では、不動産投資で融資を受ける銀行の新規開拓は自分の購入エリア内と銀行の物件に対する融資エリア内で探すことについて見ていきます。
不動産投資において金融機関に不動産投資ローンの融資を申し込んだ際の融資審査において
などと融資の条件をつけられることがあります。
不動産投資においてローンを使う大きな理由の一つが自己資金は出来るだけ残しておきたいということですから共同担保を提供することで融資してもらえるのであれば共同担保を入れてもいいものなのでしょうか？
原則として、不動産投資において収益物件の購入時のローン融資の担保は取得物件だけの設定にしましょう。
共同担保は原則しないということです。
この記事では、不動産投資ローンの融資審査で銀行から共同担保を求められた際の共同担保を入れるかどうかの判断基準をご紹介します。
不動産投資で融資による収益物件の仕入れを検討する際に、たくさんある金融機関の中からどの金融機関を選べばよいのか基準を知りたいという人は多いのではないでしょうか？
不動産投資ローンの融資を行う金融機関は大きく分けて、
などがあり、融資額や融資基準にそれぞれ違いがあります。
各金融機関の種類ごとの大まかな基準を知っておくことでどこに融資打診をするのかを決めやすくなります。
この記事では、不動産投資で融資による収益物件の仕入れを検討する際に頭に入れておきたい、都銀・地銀・信金・信組・日本政策・商工中金・農協・ノンバンクの金融機関ジャンル別の不動産投資ローンの特徴をご紹介します。
不動産投資で数年前に借り入れたアパートローンの金利が現在の水準と比べてかなり高い場合に、金利の引き下げ交渉を効果的に行う方法はあるのでしょうか？
また、金利の引き下げが受け入れられない場合は他行での借り換えも検討したほうがよいのでしょうか？
金融機関との
にはいくつかのポイントがあります。
この記事では、アパートローンの金利引き下げ交渉とアパートローンの借り換えで損をしないポイントをご紹介します。
最近ではどのような金融機関が不動産投資での収益物件の取得に対して融資をしてくれるのでしょうか？
結論からいうとすべての金融機関が取り組んではいます。
その温度差が各金融機関によってまちまちだというだけです。
不動産投資における収益物件の取得に対して積極的な金融機関もあれば、逆に消極的な金融機関もあります。
そしてたくさんある金融機関の中でも、法人での物件取得で活用すべきなのは地域密着の金融機関で、地方銀行や信用金庫があげられます。
この記事では、不動産投資で法人での物件取得を考えているのであれば地方銀行や信用金庫の利用をまだまだ検討できる点についてご紹介します。
なぜ銀行預金などの金融資産があるほどローン審査が有利になるのでしょうか？
不動産投資を進めていくうえで、現金投資でない限り銀行などのローンを利用することになります。
ローンを利用するということは銀行から融資をしてもらうわけですから、そのためには金融資産をある程度持っていないことには銀行からは満足な融資は引けません。
保有している預金などの金融資産の金額からどれくらいの価格の収益物件が購入できるかはおのずと決まってきます。
どのくらいの金融資産があれば銀行から融資がどのくらい引けるのかがポイントとなります。
この記事では、不動産投資の銀行融資審査で頭金が物件価格の2割以上あると有利になる理由と頭金に入れなくても良い理由をご紹介します。
不動産投資で融資を受ける銀行との取引のスタンスには、
がありますが、どちらのほうがいいのでしょうか？
それぞれメリット・デメリットがあるのですが、個人の不動産投資家においては不動産投資のステージ段階にもよりますが1行取引にこだわる必要はないと考えます。
逆に法人の場合はメイン銀行の1行との関係性を深める方が有利に働くことが多いです。
この記事では、銀行とはメイン1行取引がいいのか複数行と取引したほうがいいのか？をご紹介します。
不動産投資において銀行はどのような基準で不動産投資物件を評価しているのでしょうか？
銀行の物件評価のやり方を知らなければ、自分では融資年数と融資金額がこれくらいで合うだろうとたかをくくっていても結局ダメだったなどとなってしまいます。
銀行の物件評価というと難しく感じますが、簡単に言えば、
の2点に集約されます。
そして多面的に担保となる収益物件を評価するために主に2つの方法で評価を行います。
その2つが、
この記事では、銀行の担保評価手法を知って不動産投資の融資審査を有利に進めるコツをご紹介します。
不動産投資で収益物件に融資をする金融機関はどのようなところがあってどのような形で融資をしてくれるのでしょうか？
不動産投資での収益物件に対する金融機関の融資形態には大きく分けて
の2つの形態があります。
アパートローンはサラリーマン向きでプロパーローンは経営者や資産管理法人向きだといえます。
この記事では不動産投資でアパートローンとプロパーローンの違いと銀行へのアプローチ方法のポイントをご紹介します。
不動産投資で配偶者が収益物件の購入に対して不安を持っていて数千万円から億単位の借入をすることに大反対するケースがあります。
不動産投資は事業だといってもよく知らない配偶者から見ると投資やギャンブルなどと同一視してしまうことも少なくないからです。
大きな賭けをして大きな損を出すくらいなら今のままでいいじゃないかという思いが強い場合はなおさらです。
ましてや大反対の配偶者がその連帯保証人になるのは絶対に嫌だと言われます。
不動産投資で収益物件を購入するのに配偶者の連帯保証人は絶対に必要なのでしょうか？
結論としては、個人では基本的には連帯保証人が必要ですが、団体信用生命保険に入ることで不要なケースもあります。
また法人では連帯保証がなくても借入ができる可能性があります。
任売マン
大阪府出身。奈良県立奈良高等学校～神戸大学工学部機械工学科卒業。不動産業界では少数派の国公立大学理工系学部の出身者です。新卒で足を踏み入れてから不動産業界でのキャリアも20年以上になりました。東京日本橋の不動産会社に勤務。東京支店長。東日本事業部長。
大手不動産会社で法人営業部の責任者として任意売却部門をゼロから立ち上げた経験があり手前味噌ではありますが任意売却による不動産の再生支援コンサルティングでは他に負けない絶対の自信を持っています。
今まで取引を重ねてきた弁護士や税理士などの士業のお取引先や、債権回収会社・サービサー、銀行や保証会社などの金融機関との太いパイプがあり、数多くの任意売却をまとめてきた経験と実績をもとに住宅ローンの滞納でお困りのあなたのトラブル解決の一番のミカタでいたいと思っています。
BLOG管理人より
当ブログは任売マンが運営管理する任意売却による住宅ローン滞納トラブル解決に専門特化したブログサイトです。
これまで任売マンが真剣に向き合ってきた累計相談件数1000件以上の豊富な実績と経験をもとに住宅ローンが払えずにお困りのあなたにとって一番良い形での解決方法をご提案致します。
住宅ローンが払えない、保証会社に代位弁済されて一括請求された、競売開始決定通知が来た、税金を滞納して差押えられた、不動産担保ローンや不動産投資ローン、消費者金融などの返済が滞って催告の通知が来ている、離婚するもしくは離婚した家のが共有名義や連帯債務、連帯保証人はどうすればいいかなど、住宅ローンの返済トラブルでお困りのあなたの問題解決に役立つコンテンツを随時配信しています。
保有資格
宅地建物取引士
公認不動産コンサルティングマスター
賃貸不動産経営管理士
ファイナンシャルプランニング技能士